2031年、国は新築住宅建設の管理に乗り出し、「住 宅総量目安」の策定を自治体に義務付ける―著者が予 想したマンション未来年表によると、住宅の総量を自 治体が調整する時代がやってくるという。そうなると、 管理状態の良いマンションは高い資産性を維持、廃墟 マンションは周辺の資産価格下落にも影響を及ぼす。 本書では「ずっと資産になるマンションを創るため に必要な16の提言」(第4章)など、100年マンショ ンのためのヒントを網羅。住民としてどのようなマン ションを選ぶのか、住民としてどのように維持管理を 考えるのか…住民としての価値観が 問われていくと指摘している。
(大規模修繕工事新聞 No.107)
『100年マンション 資産になる住まいの育てかた』
長嶋 修
日本経済新聞出版社
日経プレミアシリーズ
新書判・232ページ・定価850円+税
2018年9月11日発売
ISBN 978-4-5322-6383-6